役立たずの割引券

ランチをした店で、割引券をもらったのですがその店は家からかなり遠いし、そんなに頻繁にいくこともないので
財布がパンパンになるからもういらないかな、と思って捨てようとしたら
その割引券で指を切ってしまいました。
かなり深くざくっとやってしまいました。
血が垂れてきて、なんでこんな使いもしない割引券で指を切らなきゃいけないんだよと悲しくなってきました。
なんとなく捨てるのが面倒になったので、そのまま財布に入れておいたのですが、なんとまたその店の近くに行く用事が出来たのです。
あの割引券を使おうと思って出してみたら、数日期限が過ぎていて絶望しました。

話は変わりますが、最近奥さんが雑誌か何かで見てきたようで、チラコイドってやつにはまってるみたいですね。ほうれん草から抽出したとか言うやつで、青汁の進化版見たい感じですかね。ヤバイものじゃなさそうなのでしばらく静観です。

チラコイドの効果とほうれん草ダイエット

今、幼稚園の七夕ボランティア会の出し物に向けて準備をしています。
子どもたちに喜んでもらえるようにいろいろと企画をしています。
とりあえず、メインはお母さんたちによるダンスです。
ダンスの曲はもちろん!今とても流行っている「Perfect human」です。
単純そうな振り付けですが、なかなか奥が深く、
切れきれのダンスを踊るには、しばらく特訓が必要になりそうです。

手の角度や足の動きなど、上手な人に負けないように
私もしっかりと練習しなくっちゃ。
といいながら、年齢には勝てず練習の次の日は必ず筋肉痛になっているんです。とほほ。
子どもたちも大好きな「Perfect human」。
当日、喜んでくれると嬉しいな~。

自動車を処分するときの方法

中古車をなるべく高く買い取ってもらうには、買い取り査定をしてもらうのが賢い方法です。近年はインターネットで容易にまとめて買い取り査定を受けれます。初めに必要事項を入れて申し込むだけで、多くの業者から買い取り価格を知ることができます。

いくつかの会社の中で最も高い査定額を受けた会社に売却するのが賢明です。

車の買取の時車を高く売るために重要なポイントは、自分の中古車がどれほどの価値かを的確に把握することなのです。

相場を把握していれば、安価で売却してしまうこともなくなり、自信を持って価格の交渉もできます。
車の相場を正しく把握するには、ネットで一括査定を受けていくつかの買取会社に査定をしてもらうのが簡単な方法だと思います。少し前のこと、長年の愛車を売ってきました。

余談ですが、最近ヴォクシーがほしいなと思って見積もりを取りに行ったところ、かっこいい特別仕様車ZS煌があったのでグレード選びでかなり迷ってしまいました。本命はZS煌なのですが、嫁が普通のほうがいいというのでヴォクシーのグレード比較サイトを見せて納得させましたw

今はZS煌でブイブイ言わせてますw

非課税の財産ってあるの?

相続財産の中には、社会的な面から相続税をかけるべきでないと考えられて居るものがあります。これらの財産を相続税の非課税財産と呼んでいます。以下のようなものが考えられます。

1、墓地や墓石、仏壇などの宗教的な道具類

これらの財産は祖先を祭るための者なので、お金にはかえられないと多くの国民から考えられており、相続税をかけるのは不適切とされています。そのため、どんなに価値が高いものであっても、相続税がかかることはありません。しかし、こういったものを投資対象として所有していた場合は相続税がかかってきます。

2、相続税の申告期限までに国に寄付した財産
相続の遺贈によってもらった財産を、申告期限までに国や地方公共団体などに寄付したものには相続税はかかりません。

3、死亡保険金、脂肪退職金の一定金額

4、香典など

相続税は死亡退職金にもかかってくる

退職金をもらう前に亡くなってしまうと、故人に代わって遺族が退職金をもらうことになるでしょう。このことを死亡退職金と呼びます。

例えば、妻が夫の会社から死亡退職金をもらうことを想定してみます。すると、夫は亡くなった当日はまだ夫の財産とはなりません。しかし、妻が死亡退職金をもらうのは夫の死亡のためです。夫が長期間会社に勤めていたことから退職金が出るわけなので、相続によって財産を移譲するのと同じなのです。なので、死亡保険金と同様、死亡退職金にも相続税をかけることになります。

ただ、退職手当金には非課税限度額があるので、すべてが相続税対象とはなりません。なお、退職手当金などの支給確定が死亡から長期間かかるばあい、支給額が確定したときに受取人の一時所得となり、所得税や住民税がかかってきます。被相続人の死亡後3年以内に支給が確定すると、相続財産とみなされて相続税の対象となります。

死亡時の保険金にも税金はかかる

故人の死亡によって生命保険金などが支払われる場合、保険料を個人が負担していた者に関しては、相続税の課税対象となります。配偶者や子供を受取人にしており、被保険者を自分(夫・妻)として保険料を支払っている場合が多いでしょう。

夫が亡くなった場合、その妻や子どもが受け取る保険金は、夫が亡くなった当日は夫の財産とはなりません。ところが、妻や子供が保険金を受け取ることができるのは、夫の死亡が原因となり、保険料も支払っています。実質的には、相続によって財産をもらったものとみなされるのです。そのため、このような保険金には相続税がかかることになります。

死亡保険金を上手に利用すれば、相続争いの対策に用いることもできます。たとえば相続財産が不動産1件のみという場合、法定相続人が2人以上いるということであれば、不動産を一人に、死亡保険金をもう一人に分けるということが可能です。そうすれば、不動産を売却してお金にかえる必要がないかもしれません。

相続はマイナスの場合もある

相続はプラスだけとは限りません。借金などの債務がある場合、マイナスの相続が発生することもあります。通常はプラスの財産にマイナスの財産を引き算し、残りを相続することになります。したがって、相続税の兼ね合いからしっかりマイナスの財産も把握しておくことが重要です。

マイナスの財産を差し引くことは「債務控除」と呼びます。債務は葬式費用と借金の債務の2種類があります。

借金の対象としては、

1、銀行や会社からの借金
故人が行なっていた商売や不動産購入のための借金は相続人が債務を引き継ぎます。

2、医療費に未払い分
故人の医療費も債務となります。

3、未納の税金
固定資産税、住民税などの未納分も、相続人が引き継ぐことになります。これも債務として控除の対象となります。

※対象外となる債務

故人が生前に購入していたお墓の代金は、債務控除の対象外となります。お墓は非課税の財産となるためです。